米国でテスラ（Tesla）製の電気自動車「Model 3」で走行中、ナビゲーションシステムが前走するトラックの荷台に積載されていた信号機を、一般的な固定された信号機して認識。その結果、トラックの荷台から信号機が飛んでくるかのような面白グラフィックがシステム上に表示されたとして話題になっている（reddit、Sascha氏のツイート、Togetter）。

redditに投稿された内容によれば、高速道路を130kmで走行中にこの現象は起きたそうだ。元の映像を見ると、トラックには3台の信号機が積載されており、この3台が少しタイミングがズレて自車両に飛んでくる様子はまるでシューティングゲームのよう。国内でもこの映像は話題となっており、Takesenさんはツイートで、

「信号は固定されてるもの」っていう前提で画像認識するとこういう現象になるんですね。これ以外にも、電車やエレベーターなど移動する空間の認識って大変。画像と慣性情報の組み合わせでやってても、こういうExtremeな例外まで想定するのは困難。でも自動運転とかだとやっていくんだろうな。

とコメントしている。

6月8日にExcelを使って財務モデリングの能力を競うイベント「Financial Modeling 8 Player Battle」が開催されたそうだ（Excel公式Twitter、FMWC公式、Game Spark、ITmedia、PC Watch）。

財務モデリングは、事業に必要な資金や利益などを算出するファイルを作成するもの。開催元のFinancial Modeling World Cup（FMWC）組織委員会は、毎年財務モデリング大会を開催しているが、8日の大会はFMWCの年間ランキング等には影響しない招待制のイベントで、かつExcel限定という競技内容となっている。Excelの公式Twitterアカウントによれば、e-Sportsとして扱われている模様。8日に開催された大会では、世界8か国の参加者が、21のテーマに沿った財務モデリングを40分以内に作成、技術を競った。イベントはYouTubeにてライブ配信され、現時点ではアーカイブも残されている。

headless 曰く、

SK hynixがDRAMの不良品で多額の損害を出しているとの噂が7日に韓国の市場で流れたが、同社がそれを否定したそうだ(The Registerの記事、 Yonhap News Agencyの記事、 Neowinの記事)。

噂の内容は、同社がウェーハ24万枚分のDRAM不良に対応しなければならず、損害額は2兆ウォン(約1,962億円)に上るというもの。同社は噂が事実ではなく中傷であるとして、警察に捜査を依頼したとの声明を出していた。さらにThe Registerに対し、DRAM製品で幾分の不良は発生していると述べたうえで、損害額について語るのは時期尚早ではあるが、顕著な割合で不良が発生しているわけではなく、不良率は通常の範囲内に収まっていると述べたとのことだ。

LARTH 曰く、

岡山大学のプレスリリースによると、岡山大学の岡田賢祐准教授、東京大学の香月雅子研究員、東京都立大学の岡田泰和准教授らの研究グループは、害虫であるオオツノコクヌストモドキのメスの繁殖力が、その天敵であるコメグラサシガメの存在下で、増加することを明らかにした。(PDF)､(Abstract)

従来、天敵の存在によってオスとメスの繁殖が抑制されると考えられていますが、本研究は従来の定説を覆す発見です。この矛盾はオオツノコクヌストモドキにおけるオスとメスの対立関係に由来します。本研究は、生物の繁殖に関する新たな理論を提示するだけでなく、天敵を使った害虫防除法の技術開発においても考慮すべき知見であり、基礎・応用研究の両方で役立つことが期待されます。

繁殖力が強化された個体が天敵のいないところに移動すると酷いことになりそうですね。

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日本原子力研究開発機構と警察庁科学警察研究所、京都大学は4日、小型の核物質検知装置の実証実験に成功したと発表した。空港などの手荷物などに紛れ込ませた放射性物質（核物質）を検知する用途に利用できるとしている（日本原子力研究開発機構、時事ドットコム）。

これまでは対象物に放射線を照射するアクティブ方式の大型装置が使用されていたが、大型で非常に高価だったという。グループは一定強度の放射線を高速回転させることで、放射線強度をアクティブ方式と同様に疑似的に変化させるという手法を考案。実証実験により、この方式がアクティブ方式に必要な放射線の強度変動を実現でき、同様の検知能力を得られることが確認できたとしている。

従来の約3000万円ほどの価格となるアクティブ装置と比べ、価格は約400万円と低価格化できたとしており、サイズに関しても従来の約200センチ角のサイズから43×35×57センチというところまで小型化できたとのこと。

経済産業省は7日、デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）を選定し、選定企業28社に加えてDX注目企業となる20社を発表した。DX銘柄は東京証券取引所と共同で行っている取り組みだそうで東証上場企業から選定されている。これまではIT利活用に取り組んでいる企業に対して「攻めのIT経営銘柄」として選定してきたが、2020年からは新たにデジタル技術を用いて、デジタルトランスフォーメーションに取り組む企業をDX銘柄として選定することになったそうだ（経済産業省リリース、MONOist、レスポンス）。

miishika 曰く、

2021年6月7日、経済産業省はDX銘柄2021(グランプリ2社を含めて28社)およびDX注目企業2021(20社)を発表した。
これは東京証券取引所に上場している企業から応募アンケートに基づき、
「企業価値の向上につながるDXを推進するための仕組みを社内に構築し、優れたデジタル活用の実績が表れている企業を業種毎に1-2社ずつ紹介する」ものです。

今年度のグランプリは日立製作所とSREホールディングス(ソニー系列の不動産業)が選定されたようですが、皆様はどう思われるでしょうか。

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マイナンバーカードの交付申請数が6日段階で5000万476枚になったそうだ。総務省が8日にメディア向けに発表したもので、交付済みの枚数は同じく6日の段階で4084万8199枚であるという。交付率は32.1％であるとしている。9月には交付枚数でも5000万枚を突破する可能性があるようだ（Reuters）。

カード交付の遅れも指摘されている。急増する申請に対して市区町村側の交付業務が追いついていないという。現在、1カ月間で作製できるのは300万~400万枚程度が限界となっており、実際の交付枚数が5000万枚を超えるには3か月程度の時間が必要だとしている（財界オンライン）。

headless 曰く、

オーストラリア連邦警察(AFP)は8日、組織犯罪限定で用いられる暗号化通信を読み取る特別作戦「Operation Ironside」により、224人を逮捕したと発表した(メディアリリース、 The Registerの記事、 Neowinの記事、 BBC Newsの記事)。

Operation Ironsideは米連邦捜査局(FBI)との協力により3年前から行われていたという。AFPとFBIは犯罪組織が用いる暗号化通信プラットフォームを共同で摘発しており、その過程でFBIは「AN0M」と呼ばれる暗号化通信アプリを入手してひそかに運営を始めたそうだ。

AN0Mは機能を制限した携帯電話にインストールして闇市場で取引されており、摘発により競合の暗号化通信プラットフォームが減少する中、犯罪者の間で人気を博していた。しかし、犯罪者はAFPをポケットに入れているのも同然であり、AFPは2018年以降、3.7トンの麻薬や4,493万豪ドルの現金などを押収しているとのことだ。

先日、「5G」通信エリアでデータが流れない「パケ止まり」という現象が起きることが話題になったが、ドコモがこのパケ止まり問題に対する対策を行うことを発表した（NTTドコモ、ケータイ Watch）。

ドコモによると、こうした現象は5Gエリアの端っこなど電波品質の悪い場所で発生するという。発生した場合、通信速度の低下やアプリケーションやブラウザのエラーが起きるとしている。リリースでは具体的な対策内容には触れられていないが、同社は6月末までに必要な対策を実施するとしている。ドコモは、ユーザー側でできる対策として場所を移動することや、同一の場所に留まる必要がある場合は、優先ネットワークを「4G/3G / GSM」に設定し、4Gネットワークを使用することを提示している。

maia 曰く、

広島の大規模接種会場は98％の空きがあるという（読売新聞）が、東京と大阪でも８割の空きがあるという（FNNプライムオンライン）。

6月14日から27日までの予約では、東京会場で14万の枠に対して12万5,000、大阪会場では7万の枠に対して5万7,000の空きがあるという。基礎自治体の接種が本格化しているということもあるかもしれないし、（高齢者が）近所のクリニック、あるいは集団接種会場でも近所を選択する傾向があるのかもしれないし、人によっては電話予約しかできないが繋がらないということがあるのかもしれない。（自治体により事情は異なるだろうが）１回目の接種が今からだと1ヶ月かそれ以上先になるようだ。ともあれ、6月7日時点で全国で少なくとも1回目の接種済み1374万9628人、内2回接種済み459万8556人、累計接種回数1834万8184回らしい（日経）。

なお職域や大学での集団接種も今後開始される（日経）。6月8日午後2時から「職域接種会場申請サイト」で申請の受け付けを開始し、6月21日から実施される。大学では職員と学生が接種対象になる。

家庭用家電やプラモデルの乾燥ブースで知られる山善が、本体に電源コードを収納できる「卓上IH調理器 YEP-CS140」を発売すると発表した（山善、家電 Watch）。

同社によると、卓上IH調理器の電源コードは取り外して保管する形式のものが主流であるが、電源コードを紛失したり、ほかの製品のケーブルと混在して分からなくなるトラブルが多発しているという。山善に対しても年間1000件ほどケーブル単体での注文が発生していることから、YEP-CS140では本体に電源コードを収納できる仕様に変更したという。こうした仕様の卓上IH調理器はこの製品が業界初であるらしい。家電 Watchによると店頭予想価格は7000円前後とのこと。

米海軍は2005年からレールガンの開発を進めていたが、海軍の2022会計年度予算案でレールガンに関する研究関連の費用が計上されなかったことから、開発計画が打ち切られたのではないかとする報道が出ている（The Drive）。

米海軍は2005年以降、BAE SystemsとGeneral Atomics製の2種類のレールガンをテストし、2017年の段階では、先の二つのうちの一つが時速4500マイル（時速7242キロメートル）という音速の約6倍以上の速度の弾頭を打ち出す能力を示ことに成功していた。しかし、2016年に試作型レールガンを船上から発射する計画に関しては遅延していた。別の報道ではレールガンの開発が行き詰まっており、米海軍がプロジェクト中断する可能性があるとする報道も出ていた。

ただ2018年に中国海軍がレールガン開発を示す映像を出したことから、開発が再活性化するという見方もあったらしい。舞台裏で何があったかは不明ではあるものの、少なくとも今回の予算案を見る限りは表だった形でのレールガンの開発は終了することになる可能性が高い模様。

The Telegraphの報道によると、米国オレゴン州に住む当時10代の女子大生が2016年に、Appleに自分のiPhoneの修理を依頼したところ、修理業者の手によって中にあった写真と動画が勝手に取り出され、しかも彼女本人が投稿したかのようにFacebookアカウントに投稿されたという事件が起きていたという（The Telegraph、クーリエ・ジャポン、Афиша Daily、detikcom）。

その後の経緯はタレコミにあるとおりで、最終的にAppleが数百万ドルの補償金を支払ったとしている。Appleが彼女に最終的に支払った金額自体は不明だが、報道によれば彼女の弁護士は500万米ドルを要求していたとのこと。Appleはこの事件のあと、セキュリティシステムを強化し、同様のリーク事件が再発しないよう対策を取ったとしている。

tamaco 曰く、

2016年アップルにiPhoneの修理に出した女子大学生、アップル公認の修理業者により、彼女のフェイスブックアカウントから、まるで彼女自身がアップしたと思われるような形で勝手に「さまざまな段階の脱衣姿の写真10枚とセックスビデオ」を投稿した。

友人から彼女に連絡が入り、これらの画像はすぐに削除された。
事件をおこした修理業者の技術者2人はすぐに解雇され、より監視体制を厳格にした

この事件による「深刻な精神的苦痛」の慰謝料として、アップルが女子学生に数百万ドルを支払ったと英紙「デイリー・テレグラフ」が報じている。

iPhoneのロックはFBIでも解除困難と聞いていたので、修理に出す前にはロックするようにしている。しかしまさか修理業者が端末のデータに簡単にアクセスできるなんて想定外だし怖い話ではある。

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5月にサイバー攻撃を受けて操業停止に追い込まれた米パイプライン最大手コロニアル・パイプライン。ロシアに拠点を置くハッカー集団「Darkside」に身代金を支払っていたことも発表されていたが、その身代金のうち2億5000万円相当をFBIが回収することに成功したそうだ（米司法省、AFPBB News、NHK、CNN、BBC、ニューズウィーク日本版）。

米司法省が7日に発表したもので、支払われた75ビットコイン（当時の相場で440万ドル相当）のうち、FBIが63.7ビットコインを押収したとしている。この回収は最近になって新設された「ランサムウェア＆デジタル恐喝タスクフォース」によって行われ、暗号通貨ウォレットへの支払いを追跡、回収に成功したとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

金額を見ると半分ぐらいじゃんと思ったら、ビットコインが急落した影響でそう見えるだけで、75ビットコインのうち63.7ビットコインが奪還されたそうだ。

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headless 曰く、

x86版(AMD64含む)のLinuxで、無条件にRAMの先頭1MBを予約することになったようだ(Phoronixの記事、 LKLMアーカイブ)。

既にx86版のLinuxではSandy Brdigeの統合グラフィックスのバグ対策として該当環境では先頭1MBを予約する仕組みになっているが、最近Ryzen環境でLinux 5.13 RCが起動しないという報告があり、予約サイズの違いによるものだと判明している。そのため、細かく対応するよりも無条件に先頭1MB全体を予約する方がシンプルだ。

これに対しLinus Torvalds氏はしぶしぶプルリクエストを受け付けた。Torvalds氏は1MBが使えなくなってもGB単位でRAMを搭載する現在のPCに影響はなく、自身も気にしないとしつつ、小規模な構成をしたい人はx86をあきらめるしかないのか、レガシーDMAリソースを消費することになるなどと述べ、「but ..」を繰り返している。WindowsではどうなっているかというTorvalds氏の疑問に対しては、Windows 7でBIOSのバグを回避するため先頭1MBをすべて予約しているとの回答が出ている。